PR業界トレンド予測(2019年版)PR会社~カーツメディアワークス

PR業界トレンド予測(2019年版)

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2018年のPR業界はデジタル技術やソーシャル・メディアなどによる影響がこれまでになく大きなものとなり、PRのプロフェッショナルとしてどうあるべきかという定義も変化してきた1年だったと言っていいでしょう。

 

押さえておくべき大きな変化は、コンテンツのトレンドがよりビジュアルに寄っていくにつれて、伝統的なプレスリリースに代わって映像やインフルエンサー、インフォグラフィックのコンテンツなどが台頭してきたということ。ここでは2019年に注目すべき今後のトレンドについてご紹介していきましょう。

 

 

トレンド予測:パートナーの立場に立つPR


PRはステークホルダーにとっての戦略的なパートナーとなるべきポジションに変わっていくでしょう。プレス・リリースを提案するだけの役割から、ニュースのネタとなるストーリーを見極めたいメディアにとってのコンテンツ・パートナーとなり、質の高いビジュアル・コンテンツを提供するのです。あるいは、インフルエンサーの斡旋を行う代わりに、ブランドの忠実な代弁者を魅了し、そして引き付ける役回りを担うPRも増えるでしょう。

 

実現のためには、プレス・リリース製造マシーンであることをやめてメディアにとっての真のコンテンツ・パートナーになること、そしてただのインフルエンサーではなくブランドの真の代弁者を探し求めることです。

 

 

トレンド予測:人工知能(AI)がPRにもたらすインパクト


2019年のもっとも大きな変化のひとつは、AIによってPRの仕事のやり方にインパクトがもたらされるということ。PRの専門家が行なっているわずらわしいルーチン業務のうち、AIに向いた作業についてはその多くが自動化されるでしょう。PR業界におけるAIはおしなべてまだ揺籃期にあると言えますが、インフルエンサー・マーケティングなどのような特定の分野では、すでにAIの活用によって時短を実現することができています。ブランド・レレバンスをキープしつつも戦略的に人工知能を活用する方法はすぐに見つかるでしょう。

 

 

トレンド予測:パブリック・リレーションズとメディア・リレーションズをより厳密に区別


2019年はパブリック・リレーションズとメディア・リレーションズがそれぞれ違った活動であることがようやく明らかになるでしょう。パブリック・リレーションズはターゲットとする消費者、つまり世間とコミュニケーションを取ることをシンプルに意味しており、質の高いコンテンツを制作することを通してさまざまなチャンネルからダイレクトに達成することが可能。一方のメディア・リレーションズは、ジャーナリストと一緒になって語るべきストーリーに取り組む活動のことであり、パブリック・リレーションのサブセットと言えます。しかし実際のところ、PRの担当者のほとんどは後者にフォーカスしており、結果としてみずからのリーチを限定してしまっているという傾向も。PRのプロとしてはPR戦略をメディア・リレーションに限定すべきではなく、完全かつ包括的なPR戦略を立てるべきです。メディアのためではなく、世間に向けたストーリーのあるコンテンツを制作するようにしましょう。

 

 

トレンド予測:ストーリーテリングとリレーション構築がより重要に


PRのプロフェッショナルにとって重要な2つのスキルは「ストーリーテリング」と「リレーションの構築」にありますが、その重要性は2019年でも変わることはありません。しかしこれらのスキルがどのように活用されるのかという方法は変わっていくでしょう。PRのプロが一緒に仕事をするパートナーは、これまでのメディアやインフルエンサーにとどまることなく、より拡大していきます。つまり、バーティカルなウェブサイト(特化型サイト)やコンテンツ・シンジケーションの配信業者、関連商品のベンダー、そして事業者団体など、ストーリーを届けるために役に立つあらゆるユーザーがパートナーとなるでしょう。

 

 

トレンド予測:フェイク・ニュースを取り巻く騒動がエスカレート


フェイク・ニュースは今後ますますパワフルに拡大していく大きなトレンド。ご存知のように発端はある国の大統領が数年前にTwitterでこのタームを利用したことで、その後たちまち世界的に流通するようになり、いまではニュース・メディアを連日のように騒がせるほどと言っていいでしょう。多くのジャーナリストは怒りや焦りを感じており、購読者あるいは視聴者の信頼を取り戻すために奮闘しています。この流れはPR業界にも影響を及ぼしており、PRのプロはキャンペーンやコンテンツ、プレス・リリースなどを準備する過程において、ブランドの評判に傷をつけないよう、あらゆる潜在的なリスクを想定。ジャーナリストと同じプレッシャーを感じつつ、あらゆるソースからの引用や言及について厳しくチェックし、特に図表や統計データを流用する際にはこれ以上ないとほど用心して取り組んでいます。



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