現在のデジタル社会においては、適切なデジタル戦略なくして競合他社と張り合うことはほぼ不可能になったと言っても過言ではありません。ここでは、ビジネス・マーケティング戦略をベースアップするために行うべき6つのポイントをご紹介しましょう。

ブランドのトーンを定義する

トーンによってアピールできるオーディエンスが異なるため、まずはブランドのトーンを明確にしなければなりません。つまり、現在のカスタマーと理想的なコミュニケーションを行うためのトーンを分析し、それをコピーなどの表現に落とし込んでいくこと。なお、トーンを決めるにあたっては自社のカルチャーを考慮に入れるようにしましょう。

加えて、競合他社が似たようなオーディエンスに対してどういったデジタルコミュニケーションを行なっているかを観察するのも効率的。そうすることで、オンラインのインタラクションにおいてどう臨んだらいいのかをより良く知ることができます。

大切なのは、同じようにコミュニケーションしながらも、他社とトーンを差別化する方法を見つけ出すこと。例えば、競合他社はクリーンかつシンプル、それでいて直截的なマーケティング宣材を駆使してデジタルコミュニケーションを成功させているとしましょう。その場合、コンテンツ制作やコピーライティングにおける冗長な表現や煩雑さはもちろん回避すべきです。

KPIを明確に

デジタルメッセージをどのように伝達するかの手法を理解したら、KPIのどのメトリクスをトラッキングするのかを明確にしましょう。まずは、達成したいゴールを分析することから始めます。ちなみに、KPIには以下のようなものがあります：

【測定できるKPIの一例】

1. ウェブサイトのユニーク訪問数
2. ソーシャルリスニングおよびセンチメント分析
3. 問い合わせフォームのコンバージョン率
4. オンラインのニュース報道からのリファラル・トラフィック

これらのパフォーマンスを測定することによって、どの戦略を推進すべきか、そしてどれを破棄すべきかを見極めることができるでしょう。覚えておいていただきたいのは、アーンドメディアのKPIも同様にトラッキングすることが非常に重要であるということ。ソーシャルメディアやオンライン出版、あるいは放送局のいずれであるかに関係なく、今日のデジタルマーケティングにおいてはアーンドメディアによるシェアを無視することはできません。

SEOを念頭におく

SEOはデジタルマーケティングにおいて大きな役割を果たしています。なかでも、音声検索を念頭に置いた対応をしっかりと行うことがますます重要になってきています。というのも、最近の消費者は膨大な量の検索をSiriやAlexaといったハンズフリー機能を通じて日常的に行なっていますので、音声検索を対象としたマーケティング戦略の最適化は大いに即効性があるためです。

加えて、バリアフリーへの配慮もお忘れなく。身体に障害を持ったユーザーがサイトを訪問している時に不便を感じないように調整しましょう。例えば、目の見えない方が適切に認識できるように、画像にはalt属性の説明文を含めるといった措置を講じるのです。バリアフリーを意識した構成とすることで、サーチエンジンによる候補表示の際にもメリットを享受することができます。

エバーグリーンなコンテンツを発信する

エバーグリーンなコンテツ、言い換えるとある特定のイベントやタイミングに依存しないコンテンツは、ずっと長い間にわたって妥当性を保つことができるため、サイトに大きな価値を添えるもの。

そういったコンテンツを取り入れるにあたっては、検索にあたって使用されるであろうフレーズやセンテンスがどんなものであるかを想定することから始めましょう。これらにはたいてい「ハウツー」や「コツ」といったタームにちなんだ検索が含まれますが、馴染みのある検索ワードをブログのタイトルやキャッチコピーに役立てるようにするのがおすすめです。

動画マーケティング戦略を活用する

動画マーケティングはいまやなくてはならないもの。デジタル時代に生きているわたしたちはどうしても注意散漫になりがちで、手っ取り早く情報を入手したいと感じています。動画マーケティングはそういった人々にうってつけであり、動画コンテンツへのニーズは今後ますます高まっていくでしょう。

また、マーケティング動画を作成する際には、KPIにも留意しましょう。動画マーケティングは今日のオンラインユーザーに適したマーケティング手法であり、特にソーシャルメディアにおいてはいまやメインともなっています。そして、きちんとしたコンテンツを作成することができれば、検索結果の表示順においてもより優位に立つことができます。

メールキャンペーンを通じて顧客価値を高める

最後のポイントとして、Eメールを通じた一貫したコミュニケーションとしてメールキャンペーンをおすすめします。新製品や企業側のアップデートをニュースレターとして発信することで既存顧客の興味を引き、啓蒙を行うことも可能。潜在顧客に対しては、Eメール・マーケティングは依然として強い印象付けを行うことのできるツールであり続けています。